本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ご支援のお願い 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 × 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。 おすすめ動画 研究紹介 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 脱炭素・持続社会研究プログラム 持続可能地域共創研究プログラム 災害環境研究プログラム 気候変動適応研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 衛星観測に関する事業（衛星観測センター） エコチル調査コアセンター 研究成果 新着情報 研究成果の提供 データベース／ツール 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 ごみ・リサイクル 環境と社会 その他 研究プロジェクト等のページ 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 その他 研究計画・研究評価 国立環境研究所研究計画 外部研究評価 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 × 国立環境研究所の研究 8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER 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研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 研究紹介 研究紹介 研究分野 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 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キーワード(日本語)気候変動,草原,熱帯林,長期観測,生態系キーワード(英語)Climate change, Grassland, Tropical forest, Long-term observation, Ecosystem 研究概要アジア陸域は、多様な気候と生態系を持ち、温暖化の影響も多岐かつ多大であることが予想されるため、当該地域の温暖化影響を包括的かつ早急に把握する必要がある。本研究では、温暖化影響を敏感に検出できる生態系（指標生態系）、すなわち、広大な面積を持ち、主に発展途上国と地域に分布し、データの蓄積が乏しい草原、高山帯と熱帯雨林生態系に注目し、温暖化影響の長期観測体制を構築する。これらの生態系の物理環境及び生態系の構造と機能の観測を強化し、季節相と多様性を重視した温暖化影響の評価手法を開発することによって、アジア陸域生態系全体に関する温暖化影響の評価や当該地域の生態系・生物多様性保全に必要な知見を提供する。 　「平成24年度の我が国における地球観測の実施方針」では、「生態系・生物多様性に対する気候変動の影響」をできるだけ時系列的に把握し対策を打つことが求められている。そして「とくに、発展途上国における環境の変化が著しいこと、気候変動などによる影響が早期に顕在化する可能性が高いことなどから早急に観測体制を構築する必要がある」などが強く求められている。また、政府の総合科学技術会議が取り組んでいる「地球観測の推進戦略」の中で「アジア、とくに東アジア・東南アジア及びオセアニアを中心とする地域との連携をより一層強化する」ための地球観測体制の確立が強調されている。これらの観点から、地球観測を推進するため、（１）アジア特に東アジアと東南アジア地域（発展途上国も多い）は極めて重要な対象地域である、（２）生態系・生物多様性の温暖化影響を早急に把握する必要がある、（３）広範囲の観測体制（ネットワーク）の確立が緊急な課題である、などが強く示唆されている。 　そこで、本研究の主な目的は、多様な気候と生態系を持つアジア陸域において、温暖化影響を強く受け、その影響を敏感に検出できる指標生態系（Indicating Ecosystem）に着目し、生態系の物理環境、構造・機能及び生物多様性に関する長期観測ネットワークの基幹を構築し、とりわけ、データ蓄積が不足または空白のアジア草原・高山帯・熱帯林生態系に関する観測を強化し、植物の季節相と多様性を重視したアジア陸域生態系の温暖化影響に関する包括的評価手法を開発する。これらによって、全球地球観測システム（GEOSS：Global Earth Observation System of Systems）などに対して、生態系の温暖化影響の長期観測方法、観測データを提供し、陸域生態系の温暖化影響の把握と予測を目指し、生態系の環境保全・生物多様性の保護に貢献する。 研究の性格 主たるもの：モニタリング・研究基盤整備 従たるもの：基礎科学研究 全体計画本研究は、下記の各指標生態系（モンゴルの乾燥草原、中国の高山草原、日本の高山帯、マレーシアの低地林）で以下の観測研究を行う。 　本研究の主な観測内容は、（１）生物環境について、地上2ｍの気温、湿度、降水、日射量、光合成有効放射等；土壌温度・湿度；（２）生態系影響について、a）可視・近赤外線カメラの長期定点撮影：植物の季節相・個体群動態（個体数、生長状況の変化等）、b）現地調査：種組成・分布・個体群動態、c）生態系機能に関連する項目（主に炭素収支）及び（３）各観測拠点の既存観測の継続、及び広範囲の温暖化影響を評価するため、各拠点を含めた衛星データの収集と解析も行う。観測拠点の標準化の詳細内容は下記の通りである。 （１）気象環境の長期観測：各指標生態系における生物環境の変化を把握するため、以下の共通観測項目について、長期連続的に自動計測を行う： 　地上：2mの高さでの気温・湿度・降水・日射・光合成有効放射・紫外線； 　土壌：土壌温度・湿度（湿地の場合水位も） 　上記の観測は、青海とチベットサイトでは、2006年から行っている1000m前後の垂直トランゼックター（同じ山の斜面で異なる標高）に沿って、これまでの観測を継続する。モンゴル高原、日本の乗鞍岳、そして熱帯低地林では、上記の観測項目と計測方法の標準化を行う。 （２）生態系温暖化影響の長期観測：生態系の温暖化影響に関する指標は様々あるが、本研究では下記の共通指標についての観測を行う。 　可視光または近赤外光自動撮影装置による生態系連続撮影：植生のバイオマスや分布域の把握に有効な近赤外光を撮影するセンサーにより、植物種を判別し、生育状況についての撮影を行う。これらの予備観測より、以下の情報を獲得する： 　　植物種ごとの季節動態（展葉、開花、結実、枯れなど） 　　植物種ごとの個体群（個体数）動態 　　植物種ごとの成長動態 　現地植物多様性調査：上記の撮影データを解析するため、撮影範囲内での定点・定期植生調査を行う。調査内容：植物種組成、個体群動態（個体数変化）、植物の生存・成長など。 　観測拠点に特化した観測：生態系影響の評価上で極めて重要であるが、生態系の特徴によって標準化できない内容もある。これらの内容は、なるべく近い指標を観測できるようにする。具体的には、本研究の４つの観測拠点については、すでに申請者または協力研究者らによって、CO2フラックス観測を行なっている。しかし、日本の高山帯では上記の観測ができていない。そのため、関係機関との協力によって、必要に応じて短期的なCO2フラックスの測定も行う予定である。また、上記の標準化観測をより一般化した解析にも利用できるように、観測拠点における衛星データの収集・解析、及びモデリング研究も本研究の視野に置く。 　上記の調査は、基本的に毎年同じように行う予定である。ただし、平成25年度までは各サイトの標準化観測が主な作業であった。 　 今年度の研究概要本年度は下記のことを行う。 　１）これまでの5つの観測サイトにおいて、定例の微気象やカメラ観測、及び一部のサイトにおいて植生の継続調査を行う。また、観測サイトによって、測定機器の補修と交換を行う。 　２）これまでの観測データの解析を行う。 　３）上記の５つのサイトにおいて、現地観測データの結果と衛星データの関連性についての解析を継続する。外部との連携研究協力者:浅沼　順(筑波大学教授)、広田　充(筑波大学准教授)、高橋　耕一(信州大学准教授)、Cao Guangmin、Li Yingnian(中国科学院西北高原生物研究所教授)、Zhang Huaigang(中国科学院西北高原生物研究所教授)、Zhao Xinquan(中国科学院西北高原生物研究所教授)、Luo Tianxiang(チベット高原研究所教授)、Cui Xiaoyong(中国科学院研究生院教授)、 He Jinsheng(北京大学教授)、Chen Jin(北京師範大学教授)、Saw Leng Kuan, Christine Fletcher(マレーシア森林研究所) 備考本研究は、生物多様性プロジェクトと温暖化プロジェクトと関連する。 関連する研究課題23009 : 人為的環境撹乱要因の生物多様性影響評価と管理手法に関する研究22992 : 温室効果ガス等の濃度変動特性の解明とその将来予測に関する研究24745 : 地球環境研究分野における研究課題0 : 生物・生態系環境研究分野における研究課題 課題代表者 唐 艶鴻 担当者 小熊 宏之生物多様性領域 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 2022 National Institute for Environmental Studies -->