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立命館大学　研究者学術情報データベース English>> TOPページ TOPページ > 大野　威 （最終更新日 : 2022-12-06 11:27:03） オオノ　タケシ 大野　威 OHNO Takeshi 所属 産業社会学部 現代社会学科 職名 教授 業績 その他所属 プロフィール 学歴 職歴 委員会・協会等 所属学会 資格・免許 研究テーマ 研究概要 研究概要（関連画像） 現在の専門分野 研究 著書 論文 その他 学会発表 その他研究活動 講師・講演 受賞学術賞 科学研究費助成事業 競争的資金等(科研費を除く) 共同・受託研究実績 取得特許 研究高度化推進制度 教育 授業科目 教育活動 社会活動 社会における活動 研究交流希望テーマ その他 研究者からのメッセージ ホームページ メールアドレス 科研費研究者番号 researchmap研究者コード 外部研究者ID その他所属 1. 社会学研究科   研究テーマ 1. 女性役員登用の国際比較および企業業績・株価への影響の分析 2. アメリカの税制、税制史、財政史―とくに経済発展、所得格差との関連において― 3. 自動車産業を中心とした労働過程・生産組織・経営戦略・労使関係の国際比較 研究概要 女性役員登用の国際比較とその企業業績・株価への影響の分析 現在の専門分野 労働社会学, 公共経済、労働経済, 経済史, 経済政策, 金融、ファイナンス (キーワード：女性役員の登用 、 アメリカの労働史・経済史・労働政策史、アメリカの税制・税制史・財政史 、自動車産業の労働過程・生産組織・経営戦略・労使関係の国際比較、日米欧における自動織機の発明と普及) 著書 1. 2003/04 リーン生産方式の労働 │ (単著)   2. 2003/03 現代社会学における歴史と批判（下巻） │ ,105-123「忘れられた参与観察のパイオニア」 (共著)   3. 1998/02 社会学の視線 │ ,171-193「日本企業と生産制限」 (共著)   論文 1. 2022/03 アメリカにおける反苦汗運動の発展と最低賃金法の成立：イギリスとの比較において │ 立命館大学産業社会論集 │ 57 (4),21-35頁 (単著)   2. 2020/03 女性役員登用の国際比較および女性役員と企業業績・株価の関係： 女性役員比率３０％以上の日本企業の株価とROEの分析 │ 立命館産業社会論集 │ 55 (4) (単著)   3. 2018/09 トランプ税制改革の歴史的意味：最高税率と所得格差を中心にして │ 立命館産業社会論集 │ 54 (2),1-14頁 (単著)   4. 2017/03 アメリカにおける賃金上昇率低下の実態とその背景：景気拡大期の比較をとおして │ 立命館産業社会論集 │ 52 (4),53-66 (単著)   5. 2016 書評　田中研之輔著『丼家の経営-24時間営業の組織エスノグラフィー』 │ 社会学評論 │ 66 (4),552-553 (単著)   全件表示（19件） 学会発表 1. 2012/10 米自動車メーカーの急速な経営改善と2011年に締結された労働協約の検討 (社会政策学会　第125回大会) 2. 2012/03 転換期の東アジア　第2セッション　東アジアにおける市民社会の可能性：第2部コメンテーター (国際シンポジウム 転換期の東アジア（立命館大学人文科学研究所主催）) 3. 2011/10 自動織機導入に対する日英米労使の対応の比較分析 (日本労働社会学会　第23回大会) 4. 2011/07 自動織機導入に対する日英米労使の対応の比較分析：トヨタ生産方式の自働化の起源についての一考察 (日本労働社会学会　研究例会) 5. 2009/11 フォーディズムの終焉?：米３大自動車メーカーにおける労働条件の大幅見直しの実態とその含意 (社会政策学会　第119回大会) 全件表示（6件） その他研究活動 1. 2007/12 平成19年度　人材確保及び育成に関するプログラム（厚生労働省受託2007年問題対応U・Iターン事業 (岡山県中小企業団体中央会) 受賞学術賞 1. 2004 日本労働社会学会 奨励賞 (『リーン生産方式の労働』) 科学研究費助成事業 1. 2009/04 ～ 2013/03 専門技能者に対する職業教育・訓練の日米比較-とくに自動車産業を中心にして- │ 基盤研究(C)   競争的資金等(科研費を除く) 1. 2017/09 ～ 2019/03 ダイバーシティー・マネジメントの推進が企業業績および株価におよぼす影響 │ 競争的資金等の外部資金による研究 │ 石井記念証券研究振興財団 平成２９年度研究助成   研究高度化推進制度 1. 2019/042020/03 研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型アメリカにおけるジョブ・コープスと徒弟制度の実態とその成果：日本への適用可能性 2. 2018/042019/03 研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型アメリカにおける高校中退者、高卒者のキャリア支援の実態と日本への適用可能性 3. 2017/092018/03 研究支援制度分類：学外研究制度種目：-自動織幾普及の日米比較 4. 2017/042018/03 研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型専門技能者に対する職業訓練の日米比較：企業内訓練とジョブ・コープスを中心にして 5. 2013/072014/03 研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費連動型専門技能者に対する職業教育・訓練の日米比較－とくに自動車産業を中心にして－ 全件表示（6件） 教育活動 ●教育方法の実践例 1. 2009/04 「専門演習」「卒業研究」では、研究テーマに関連する学術文献の探し方、読解、報告の仕方を、必要な場合には個人指導を含めて教授している。 2. 2008/09 コア科目である「基礎社会学」では、授業内容をまとめたハンドアウト（空欄つき）を作成し、初学者でも授業内容の理解がしやすいよう工夫している。また質問するなど、双方向の授業を心掛けている。 3. 2008/04 専門科目である「労働社会学」と「現代労働論」では、常に最新の統計データ等を用いたハンドアウトを作成し、授業に対する学生の関心と理解を高めるのに役立てている。また双方向の授業をこころがけている。 © Ritsumeikan Univ. All rights reserved.