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教育研究上の目的および基本方針(3つのポリシー) アジア地域研究科 アジア地域研究専攻 博士課程前期課程 教育研究上の目的 アジア地域研究科博士課程前期課程は、アジア諸地域の問題に関する理解と洞察力を深め、アジア地域研究に関する深い学識を修めた、国際的な広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の育成を目的とする。 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー) アジア地域研究科アジア地域研究博士課程前期課程は、建学の精神に基づく教育目標に定める人材を育成するため、所定の期間在学し、所定の単位を修得し、専門分野に関する次のような高度な能力を身につけ、修士論文が審査のうえ合格と認められた学生に修士(アジア地域研究)の学位を授与する。 アジア地域の政治・経済・社会・歴史・文化・芸術に関する広範な知識を修得するとともに、特定の専門分野に関する高い理解力、国際的な広い視野に立脚した研究能力と職業能力を身につけている。 アジア地域に生起する諸事象を多角的かつ批判的に考察し、修士論文等において国際的かつ広い視野に立脚した独自性のある意見を論理的に表現することができる。 アジア地域について強い関心を持ち、特定の専門分野に高い問題意識を有し、多文化共生社会の実現に向けて積極的に行動し、グローバル社会の一員としての倫理感と責任感をもって問題の解決に取り組むことができる。 教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー) アジア地域研究科博士課程前期課程は、修了認定・学位授与方針に掲げる能力を修得させるために、以下のような内容、方法、評価の方針に基づき、教育課程を編成する。 1.教育内容 アジア地域の政治や社会、歴史や文化など多様な分野にかんする専門的な講義科目と実習的な演習科目を中心にアジア地域研究に関する深い学識を身につける。 関連科目では地域調査方法論、地域研究実習、地域研究特殊講義といった科目の履修を通じて、アジア諸地域に共通する問題に関する理解と洞察力を深めると共に、実践的な研究方法を身につける。 各学生が希望するテーマに基づいた専門的研究が行えるよう教育課程を整備し、学生による選択の枠組みを設定する。 2.教育方法 演習科目、研究指導等の少人数科目を利用し、インタラクティブな教育を実施する。 専門とする地域でのフィールドワークを推奨する。 主となる指導教員に加えて副となる指導教員2名による集団指導を行い、国際的かつ広い視野に立脚した修士論文の作成能力を育成する。 年2回の研究報告会を実施、その際の各学生の研究報告を活用し、自己評価と他者評価を踏まえた、研究状況の振り返りを促していく。 3.評価方法 学位授与方針で掲げられた能力の評価として、アジア地域研究科における単位取得状況、研究指導受講状況、修士論文等の結果によって測定するものとする。 学位授与方針で掲げられた形成的評価として、1年次の詳細な修士論文計画書、年2回の研究報告会での報告を活用し、教員による面談を実施する。 2年間の総括的な学修成果として、複数教員による論文の評価を行う。アドミッション・ポリシー(入学者受け入れの方針)アジア地域研究科アジア地域研究博士課程前期課程は、教育研究上の目的、ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)、カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施方針)に基づき、次のような要件を備えた受験生を各種選抜試験によって受け入れる。 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー) アジア地域研究科アジア地域研究博士課程前期課程は、教育研究上の目的、ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)、カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施方針)に基づき、次のような要件を備えた受験生を各種選抜試験によって受け入れる。 アジア地域研究に取り組むのに十分な基礎学力と必要な言語運用能力を有している。 アジア地域の諸事象について多角的かつ批判的に分析し、自らの考えを的確に論じることができる。 アジア地域の諸事象について高い問題意識を持ち、国際的な広い視野に立脚した研究能力と職業能力の獲得を目指し、国際協力や国際交流に貢献する意欲を有している。 アドミッション・ポリシーと各入学選抜試験との関連表 入試方式 選抜方法 アドミッション・ポリシー AP1 AP2 AP3 一般方式 書類審査 ●     筆記試験 ● ●   面接試験 ● ● ● 留学生方式 書類審査 ●     筆記試験 ● ●   面接試験 ● ● ● 社会人方式 書類審査 ●     小論文試験 ● ●   面接試験 ● ● ● 推薦方式 書類審査 ●     面接試験 ● ● ● カリキュラムマップ アジア地域研究専攻博士課程前期課程カリキュラムマップ(2022年度)(88KB) カリキュラムツリー アジア地域研究専攻博士課程前期課程カリキュラムツリー アジア地域研究科 アジア地域研究専攻 博士課程後期課程 教育研究上の目的 アジア地域研究科博士課程後期課程は、アジア地域研究に関して幅広く深い学識を修め、国際的に認知・評価される高度な専門性と実践力、及び高度な研究能力・職業能力を有し、アジア地域研究の専門家としてグローバルに活躍できる人材の育成を目的とする。 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー) アジア地域研究科アジア地域研究博士課程後期課程は、建学の精神に基づく教育目標に定める人材を育成するため、所定の期間在学し、所定の単位を修得し、専門分野に関する次のような高度な能力を身につけ、博士論文が審査のうえ合格と認められた学生に博士(アジア地域研究)の学位を授与します。 アジア地域研究に関する高度な専門性と深い学識を修め、国際的かつ多角的な視点に立脚した理解力と洞察力、アジア地域研究の専門家として国際的に認知・評価される研究能力、アジアを舞台に活躍できる高度な職業能力を身につけている。 アジア地域に生起する諸事象を多角的かつ批判的に考察し、博士論文等において、深い洞察力と見識および高い専門性をもった独自性のある意見を論理的に表現することができる。 アジア地域の歴史と現状について幅広い関心と高い問題意識を有し、多文化共生社会の実現に向けて積極的に行動し、グローバル社会の一員としての高度な倫理感と責任感をもって、多角的な視点から課題の探索と問題の解決に積極的に取り組むことができる。 教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー) アジア地域研究科博士課程後期課程は、修了認定・学位授与方針に掲げる能力を修得させるために、以下のような内容、方法、評価の方針に基づき、教育課程を編成する。 1.教育内容 アジア地域の政治や社会、歴史や文化など多様な分野にかんする専門的な知識をさらに発展させ、演習科目を中心に、アジア地域研究に関する多角的な視野と高度な専門性、深い学識を身につける。 論文指導作成では、アジア地域に関する専門的研究を行うための深い洞察力と、専門家として国際的に認知・評価される研究能力を育成する。 各学生が専門的研究を行うテーマにかんして、より深い研究を推進できるよう教育課程を整備し、学生が自ら選択し、議論し、研究内容を吟味できるような枠組みを設定する。 2.教育方法 演習科目、論文作成指導科目を利用し、インタラクティブな教育を実施する。 専門とする地域でのフィールドワークを推奨する。 主となる指導教員に加えて副となる指導教員2名による集団指導を行い、多角的な視点から国際的に認知・評価される博士学位論文の作成能力を育成する。 年2回の研究報告会を実施、その際の各学生の研究報告を活用し、自己評価と他者評価を踏まえた、研究状況の振り返りを促していく。 3.評価方法 学位授与方針で掲げられた能力の評価として、アジア地域研究科における単位取得状況、研究指導受講状況、博士論文等の結果によって測定するものとする。 学位授与方針で掲げられた形成的評価として、1年次の詳細な博士論文計画書、年2回の研究報告会での報告を活用し、教員による面談を実施する。 博士論文提出までに、レフェリー付の場合は論文1本以上、レフェリー無の場合は3本以上の研究論文を学会誌等に発表することを義務付ける。 3年間の総括的な学修成果として、博士論文の口頭試問を公開で実施し、3名以上の教員によって論文の評価を行う。 最終的な博士号の学位授与については、研究科委員会の投票で決定する。 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー) アジア地域研究科アジア地域研究博士課程後期課程は、教育研究上の目的、ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)、カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施方針)に基づき、次のような要件を備えた受験生を各種選抜試験によって受け入れる。 アジア地域研究に取り組むのに十分な学力と言語運用能力を有している。 アジア地域の諸事象について多角的かつ批判的に分析し、深い洞察力と専門的な視点から自らの考えを的確に論述することができる。 高い倫理観と使命感を持ち、国際的に認知・評価される水準の論文の作成に強い意欲をもって努め、アジア地域研究の専門家としてグローバルに活躍できる高度な研究能力や職業能力の獲得を目指している。 アドミッション・ポリシーと各入学選抜試験との関連について 入試方式 選抜方法 アドミッション・ポリシー AP1 AP2 AP3 一般方式 書類審査 ●     筆記試験 ● ●   面接試験 ● ● ● 留学生方式 書類審査 ●     筆記試験 ● ●   面接試験 ● ● ● カリキュラムマップ アジア地域研究専攻博士課程後期課程カリキュラムマップ(2022年度)(86KB) カリキュラムツリー アジア地域研究専攻博士課程後期課程カリキュラムツリー 前の画面に戻る 学部 文学部経済学部外国語学部法学部国際関係学部経営学部スポーツ・健康科学部社会学部 附設校・研究所ほか 図書館情報センター大東文化歴史資料館東洋研究所書道研究所法学研究所語学教育研究所経営研究所経済研究所人文科学研究所国際比較政治研究所現代アジア研究所社会学研究所大東文化大学第一高等学校大東文化大学附属青桐幼稚園 大東文化大学 東京板橋キャンパス〒175-8571 東京都板橋区高島平1-9-1 大東文化大学 埼玉東松山キャンパス〒355-8501 埼玉県東松山市岩殿560 お問い合わせ サイトポリシー プライバシーポリシー ソーシャルコンピューティングガイドライン 教員公募 職員公募 教員情報検索 大東文化大学機関リポジトリ コンプライアンスの取り組み 大学院案内 学長からのごあいさつ沿革大学院案内大学院組織図学年暦学費・奨学金・支援制度教育研究上の目的および基本方針 入試情報 インターネット出願大学院入試要項入学定員過去問題研究生・科目等履修生・委託研修生制度合格発表説明会・進学相談会 研究科・コース紹介 文学研究科経済学研究科法学研究科外国語学研究科アジア地域研究科経営学研究科スポーツ・健康科学研究科法務研究科(法科大学院)公共政策学専修コース現職教員一年修了コース 免許・資格 専修免許状(教職免許) 学生生活 国際交流 関連リンク 情報公開Webシラバス・DBポータルDB manaba寄附をお考えの方 Copyright © Daito Bunka University, All rights reserved.

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