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&＃8211; &＃8211; 黒部工場 t &＃8211; &＃8211; &＃8211; 日立工場 t &＃8211; &＃8211; &＃8211; その他 t &＃8211; &＃8211; &＃8211; 計 t 0.07213 0.07279 0.05032 NOx排出量 事業所 単位 2020年度 2021年度 2022年度 茅ヶ崎工場 t 0.85492 1.14050 1.04074 若松工場 t 1.04200 1.27464 0.95456 八幡工場 t &＃8211; &＃8211; &＃8211; 黒部工場 t &＃8211; &＃8211; &＃8211; 日立工場 t &＃8211; &＃8211; &＃8211; その他 t &＃8211; &＃8211; &＃8211; 計 t 1.89692 2.41514 1.99530 VOCは2019年度から2022年度まで排出はありません。 有害廃棄物の排出量 単位 2020年度 2021年度 2022年度 排出量計 t 21,772 25,025 28,290 非有害 t 21,334 24,652 27,585 有害 t 439 372 705 ※有害：特定管理産業廃棄物 ※非有害：特定管理産業廃棄物以外 リサイクルされていない廃棄物の量 単位 2020年度 2021年度 2022年度 総廃棄物量 t 21,772 25,025 28,290 廃棄物最終処分量 t 4,813 6,268 9,507 廃棄物最終処分率 % 22.1 25.0 33.6 リサイクルされた廃棄物の量 事業所 単位 2020年度 2021年度 2022年度 茅ヶ崎工場 t 10,058 11,586 11,061 若松工場 t 1,603 1,846 1,098 八幡工場 t 558 642 771 黒部工場 t 1,493 1,438 1,322 日立工場 t 4 2 3 計 t 13,716 15,514 14,255 再資源化率 % 63.0 54.1 50.4 最終埋立処分量 t 4,813 6,268 9,507 2020年度基準増減 % 0 30 98 エネルギー消費 単位 2020年度 2021年度 2022年度 総エネルギー消費量 PJ 3.7 4.3 4.8 ※1 集計対象範囲：東邦チタニウム株式会社および国内外の子会社4社 ※2 報告対象期間：2022年度（国内：2022年4月1日から2023年3月31日、国外：2022年1月1日から2022年12月31日） CO2排出量 単位 2020年度 2021年度 2022年度 スコープ1 千t － CO2 29 32 26 スコープ2 千t － CO2 153 182 182 スコープ3 千t － CO2 &＃8211; 298 367 スコープ1・2・3の合計 千t － CO2 182 512 575 ※1 集計対象範囲：東邦チタニウム株式会社および国内子会社2社 ※2 カーボンニュートラル都市ガス及びカーボンオフセットLPGの燃焼に伴う排出量はゼロカウント ※3 2022年度よりスコープ3の対象範囲見直し 廃棄物最終処分量 長期目標：2040年度に2020年度比50％削減 単位 2022年度 2025年度目標 t 9,507 4,331 % ＋98 ▲10 ※基準は2020年度 労働災害の年千人率(休業4日以上) 2023年実績 2024年目標 2.4 0 年千人率とは、労働者1,000人あたり1年間に発生する死傷者数を示すもので、次式で表される。 年千人率 ＝ 1年間の死傷者数 × 1,000 1年間の平均労働者数 ※1 対象期間は1月1日から12月31日 ※2 東邦チタニウムグループの協力会社含む 2023年災害の型別内訳件数 転落 墜落 挟まれ 飛来落下 転倒 有害物との接触 高温・低温物との接触 動作の反動 その他 計 0 0 1 1 2 4 1 3 3 15 2023年の災害分析と今後の対策 2023年の安全成績は、休業災害が4件、不休災害は11件の結果でした。休業災害については、2021年以降のゼロ件を維持できず、反省すべき課題の存在を認識しました。一方、不休災害については、目標に掲げた対前年50％減の8件以下は達成できませんでしたが、災害発生数としては、年々減少傾向にあり、対前年2件減となりました。これは従業員の安全に対する意識醸成の結果と捉えています。2023年の災害統計分析では、2022年同様、作業経験3年未満の層での災害が多いことに加え、罹災部位では眼部が半数を占め、季節要因では、夏季に熱中症が4件発生しました。また、災害の型別では、有害物との接触と高温・低温物との接触が対前年50％減となりましたが、一方で、動作の反動や転倒が増加しており、幅広い安全対策を要する結果となりました。当社グループは、これらの対策としてIT技術を活用した教育プログラム（新入社員教育(中途入社社員含む)、職長/職長能力向上教育、新規入構者教育）などで教育の質の向上を図るとともに、教育機会を増やすことで、現場に則した安全への意識の向上を促進させ、災害の撲滅に繋げたいと考えています。 死亡災害件数 2024年の目標は死亡者ゼロです。 契約形態 2020年 2021年 2022年 2023年 正社員 0 0 0 0 請負作業員 1 0 0 0 ※1 対象期間は1月1日から12月31日 ※2 対象範囲は東邦チタニウム株式会社および国内の子会社2社 ※3 請負作業員は上記拠点で請負作業として従事する者 災害度数率 2024年の目標は死亡者ゼロです。 契約形態 2020年 2021年 2022年 2023年 正社員 0.46 1.36 0 1.43 調査産業平均 1.95 2.09 2.06 更新中 製造業平均 1.21 1.31 1.25 更新中 ※1 対象期間は1月1日から12月31日 ※2 対象範囲は東邦チタニウム株式会社および国内の子会社2社 ※3 請負作業員は上記拠点で請負作業として従事する者 ※4 100万延べ実労働時間当たりの死傷者数 ※5 調査産業平均、製造業平均は、厚生労働省のHPより引用 労働安全衛生に関する研修受講者数 単位 2020年 2021年 2022年 2023年 新入社員・中途社員 人数 26 118 126 143 割合 100% 100% 100% 100% 職長教育受講者 人数 13 55 27 55 割合 100% 100% 100% 100% ※職長教育受講者は作業長候補者 環境違反罰則金 単位 2020年度 2021年度 2022年度 環境違反罰則金 千円 0 0 0 人事 障がい者雇用率（連結） 単位 2020年度 2021年度 2022年度 障がい者雇用率 % 1.9 1.9 2.3 全従業員に占める女性比率（連結） 単位 2020年度 2021年度 2022年度 女性比率 % 6.8 7.2 7.2 正社員の離職率（連結） 単位 2020年度 2021年度 2022年度 離職率 % 2.5 3.0 3.7 全従業員の延べ研修時間および従業員1人当たりの年間平均研修時間（連結） 2020年度 2021年度 2022年度 全従業員の延べ研修時間 11,771.0 12,717.0 17,016.0 従業員1人当たりの年間平均研修時間 11.0 11.4 15.1 贈収賄及び腐敗行為による懲戒解雇人数（連結） 単位 2022年度 贈収賄及び腐敗行為による懲戒解雇人数 人 0 贈収賄及び腐敗行為に関連する罰金、罰則、和解金（連結） 単位 2022年度 贈収賄及び腐敗行為に関連する罰金、罰則、和解金 円 0 その他 認定された非営利組織への寄付金（連結） 単位 2020年度 2021年度 2022年度 寄付金 千円 0 0 0 政治献金額（連結） 単位 2020年度 2021年度 2022年度 政治献金額 千円 0 0 0 サステナビリティ トップメッセージ 長期ビジョン・中期経営計画 マテリアリティ ESG経営 各種方針 全般 社会 環境 ガバナンス 環境 社会 コーポレート・ガバナンス コンプライアンス カーボンニュートラル サステナビリティデータ ステークスホルダー・エンゲージメント 統合報告書 外部イニシアティブへの参画 外部からの評価 〒220-0005　神奈川県横浜市西区南幸一丁目1番1号 JR横浜タワー22階TEL．045-394-5522 （代表） 拠点一覧　＞ 会社案内パンフレット 3分でわかる東邦チタニウム 東邦チタニウムの強み 研究開発 チタン活躍の場 事業紹介 製品・サービス 会社情報 サステナビリティ 株主・投資家情報 採用情報 お知らせ TOHO TITANIUM SOCCER CLUB プライバシーポリシー サイトマップ ご利用にあたって 内部通報はこちら © Toho Titanium Co., Ltd. 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